安倍首相の靖国参拝に思う by B
ご無沙汰しております！！！今年は特に後半、日常の瑣事に煩わされ、ブログ更新頻度が極端に少なくなってしまいました・・・。深くお詫び申し上げます。年末になり、ようやく落ち着いた時間が取れたので、執筆させて頂きます。
まぁ、いつもいいますが、自分の日記も兼ねているので、A先生など他の先生の手を借りながら、無理のない範囲で細々とでも続けていければと考えております。
本当は「2013年回顧」というお題で書き始めたのですが、下の話題であまりにも興奮しすぎて長文になってしまったので、お題を変更しました。年内にもう一発書きます！！
その話題とは当然、「安倍首相の靖国神社参拝」でございます！！
Bは当然、この日を待ち望んでおりましたが、まさか今年中とは予想を超えておりました。来年か再来年になるのではと思っておりました。しかし、今になって考えれば絶妙のタイミングですね。日本は中韓という偏執的な隣人との戦いとの前に、中韓と連携して活動し、かつ世論操作に大きな力を持つ半日マスコミと戦わねばなりません。反日マスコミは自分に都合の悪いことは報道せず、都合の良い部分だけを報道し、世論を自らの思想に近づけようと日々画策しております。
例えば、この報道はみなさんご存知でしたでしょうか？
パンドラの箱掲載拒否訴訟
琉球新報の敗訴確定
崩壊した「軍命」説表示＞ Sunday世界日報・号外2013年12月15日号
※号外PDFを無料で即ダウンロード（→http://vpoint.jp/wtview/service/pdf/sunday-okinawa.pdf）できます。
＜内容＞
１面：沖縄戦・集団自決の真相明らかに
２面：梅澤裕元隊長の証言
３面：「パンドラの箱を開ける時」掲載拒否の最終回全文
４〜５面：「パンドラの箱」判決の意義 徳永 信一原告弁護人
梅澤、赤松両隊長の名誉回復／沖縄マスコミの鉄面皮砕く６面：全面広告
７面：呆れた沖縄の偏向マスコミ：デモ参加者数水増し 不都合な真実は黙殺
８面：グラフ：〝沖縄の良心〟貫いた上原さん回復された２隊長の名誉
これの逆バージョンの判決が出れば、朝日を始めとする反日マスコミはテレビも使って大々的に報道したことは間違いありません。自らの世界観にそぐわない事実は報道しない好例ですね。ネットが無かった時代は、そこからの情報しか得られないので、Bもこの報道を知り得なかったでしょう。ネットの普及により、私たちはより多くの事実を多面的に知ることが出来るようになりました。
安倍首相の靖国参拝時期の絶妙さは、年末特番で枠が埋まりきっており、反日マスコミがお休みに入るタイミングを見計らっておりますね。いやぁ、素晴らしい！あと、やっぱり首相は肝が据わっておりますね。頼もしい限りでございます。
中韓は予想通りの反応。アメリカも「失望した」とか言っておりますが、これも予想通りでございます。
そもそも、第二次世界大戦後、米ソ冷戦から米国一極支配となって今に至るわけですが、その間、米国の庇護を最も受けて来たのが中国共産党であります。
国共内戦において、中華民国国民党軍に圧倒され壊滅寸前に陥っていた中国共産党を救済し、中共軍を勝利に導いたのは、米トルーマン政権のマーシャル国務長官です。そして、中華民国（台湾）から国連常任理事国を剥奪し、中国共産党政権に贈呈したのはニクソン政権のキッシンジャー大統領補佐官でした。さらに、米国は毛沢東が企てた文化大革命（死者約３０００万人）を黙認し、トウ小平が推進した改革開放政策を支援。トウ小平が中共軍に命令して弾圧した６．４天安門事件（死者は学生・市民数百人乃至数千人）にも目をつぶりましたね。チベットやウイグル族への虐殺、虐待も同様です。以後、米国は中共をＷＴＯに加盟させ最恵国待遇も与え、中共軍が核ミサイルを初めとする軍備増強（２０年間、年率二桁増）に励んでもこれを容認しました。イラクやイランが同様の事をやろうとした際は、目をむいて怒り狂っております。そもそもその先鞭が大東亜戦争時の日本です。
戦時から現在に至る国際パワーゲームに置いて、当初貧しくて力のなかった中国に肩入れすることによって、バランスを取ろうとしたのでしょう。米国は昔も今も日本があまり台頭することは気分が良くないのです。
韓国は昔も今も半島国家。その時勢いのある勢力につき、他方、勢いのない勢力には牙を剥きます。歴史的に沁みついた悲しい性ですね。日本がバブル崩壊後勢いが低下し、かつ中国共産党が改革開放路線で勢いを得たので、次の盟主は中国と判断し（長い間の盟主国だったので、心理的にも治まりが良いのでしょう）猛烈に日本を叩き始めました。パク・クネさんは、中国共産党の犬に成り下がっております。正直、捨て置けば良いと思います。また日本がライジングサンすれば、尻尾を振って擦り寄ってくるはずです。しかし、歴史改竄を屁とも思わない民族なので、次回擦り寄ってきた後の付き合い方は注意が必要ですね。常に猜疑心を持ってあたるべきです。
日韓併合も韓国サイドから打診があったのは歴史的事実です。
Wikipedia「韓国併合」より抜粋→韓国併合 - Wikipedia
朝鮮併合と大日本帝国統治時代伊藤博文の暗殺を受け、韓国側からの提案である一進会の上奏声明等を経て韓国併合の話が持ち上がる。この時自称会員100万人を誇る韓国最大政党である「一進会」は併合推進派であった。
二分された国内世論に慎重な日本政府は併合の正当性について列国に打診している。アメリカとイギリスは、このまま韓国を放置することは地域に混乱与えると考え、韓国併合に賛成した。その他、清国、ロシア、イタリア、フランス、ドイツといった当時の主要国からの反対も全くなかった。各国の賛成を得て、また一進会も併合を望み、日本は韓国併合に乗り出した。 日本政府は、当時最も穏やかな併合だったイギリスのスコットランド併合を参考に韓国の併合を進めた。日韓併合条約が締結された。
併合論は国内で二分されたが、併合派が優勢だった。韓国統監府を辞して帰国していた伊藤は元来併合に反対であったが、1909年7月6日に閣議決定された併合方針に反対した形跡はない。安重根による伊藤博文暗殺により、日本国内の世論や動揺した朝鮮親日派の嘆願などの影響で、早期併合に向かった。
一進会の上奏声明
12月4日には大韓帝国の一進会が「韓日合邦を要求する声明書」を上奏した。「韓日合邦を要求する声明書」は大日本帝国と大韓帝国が対等な立場で新たに一つの政府を作り、一つの大帝国を作るという、国際的に見て、両国の時勢・国力比から考えても受け入れられない提案であった。 また、一進会の声明の中で「日本は日清戦争で莫大な費用と多数の人命を費やし韓国を独立させてくれた。また日露戦争では日本の損害は甲午の二十倍を出しながらも、韓国がロシアの口に飲み込まれる肉になるのを助け、東洋全体の平和を維持した。韓国はこれに感謝もせず、あちこちの国にすがり、外交権が奪われ、保護条約に至ったのは、我々が招いたのである。第三次日韓協約（丁未条約）、ハーグ密使事件も我々が招いたのである。今後どのような危険が訪れるかも分からないが、これも我々が招いたことである。我が国の皇帝陛下と日本天皇陛下に懇願し、朝鮮人も日本人と同じ一等国民の待遇を享受して、政府と社会を発展させようではないか」との声明もあり。独立を堅持するよりも、日本との併合による地位の向上をより求めたとの見識がある。（伊藤博文暗殺に対する日本人の反感に敏感に反応したという側面もある。） 統監府からは併合後の混乱を防止する観点から集会および演説の一時的な禁止命令が下され、対価として一進会は15万円を受領している。ただし、大韓帝国においては大日本帝国同様、内部に派閥ごとの併合への賛成・反対の違いがあり対立があったともされ、現在の韓国では下級市民にも不満があったと教科書に記述されている。しかしながら、国民の大部分を占める白丁（農奴・奴隷階級）に政治参加の権利は無く、事実上大韓帝国の皇族のみがその主権者である為、当事の白丁の政治的意思を他国が考慮する必要は無く、また白丁階級の賛成・反対も正確な統計は無い。（白丁が市民権を得たのは大日本帝国統治後である。）
これまでの植民地政策といえば宗主国が植民地から搾取するのがお決まりのパターンでした（西欧の植民地支配）が、日韓併合後は日本からの一方的な持ち出しでした。終戦後、日本は莫大な資産を朝鮮半島に置いてきました。文盲がかなりのパーセントを示していた朝鮮の人々に日本語だけではなく、ハングル文字も教え、朝鮮民族の識字率向上に尽力しました。
これは日韓併合時の教科書です。日本語とハングル語が併記されております。中国共産党がチベットやウイグル族にこのような愛のある施策をしているとは聞いたことないです。
されど、されど、日本が大東亜戦争に負けてしまうと、「恨み骨髄」らしく、補償や謝罪を求め続けてきます。正気の沙汰とは思えないですね。
多分これは民族性なのでしょうねぇ。八百万の神々に囲まれ、万世一系の天皇中心に平和に生活してきた日本民族の想像を超えた苛烈さです。
（いつも書きますが、中国や韓国の人々、個人個人を中傷しているわけではありません。Bも、中国人や韓国人の友人はたくさんおります。これは国家として非難しているのです。されど、国家も個人個人の集合体、地勢や歴史上の経緯によって国家にも性格があり、それは三つ子の魂百までではないですが、根本は変わらないものと認識しております。）
韓国はどうでも良いですが、特に米中は、両者が足並みを揃えて作ってきた「戦後体制」が崩れるのを非常に嫌がります。両国にとって、日本はず〜っと贖罪意識を持ち続け、ペコペコしながら金を貢いでくれたらよいのです。
しかし、今思い返すと、リーマンショックまでが米中戦後体制のピークでしたね。その後、米国の国力が落ち、まだ昇り竜の調子だった中国が真剣に「太平洋分割監理」を言い出しましたが、中国・中国共産党は米国の力が衰えれば必然的に力が落ちてくる宿命と見ております。おそらくそうなるでしょう。中国共産党が力を落として来れば、今度はまたお得意の易姓革命が起き、新しい王朝が作られることでしょう。歴史は繰り返されます。今度の新中国は連邦制になった方が良いと思います。
昔ブログで書いたことがありますが、伊勢神宮の式年遷宮があった平成２５年に、日本はついに戦後レジームからの脱却の歩みを始めました。平成２５年１２月２６日は、歴史的な日となりましたね。
安倍政権は、優柔不断のオバマ政権を見限って、ロシアとの接近を非常に強めております。日本・ロシア・イラン・インドなどと新たな枠組みを模索しているようです。米国の衰えで、今後１０年くらいは覇権を巡る様々な衝突が起こることが予想されます。戦争もあると覚悟しております。
日本国に限って言えば、本当に７０年周期くらいで大きな社会変動が起こっております。
・1587年 豊臣秀吉天下統一
・1657年 徳川幕府安定と退廃。元禄文化
・1727年 徳川幕府財政困難、享保の改革始まる（その後、寛政、天保の改革へと続く）
・1797年 外国船が次々と日本に訪れ、日本市場開放を迫る。鎖国と開国で揺れ始める
・1867年 大政奉還。江戸時代終焉、明治時代の幕開け
・1937年 二二六事件（1936年）から軍国主義化、大東亜戦争に向けてひた走る→1945敗戦。
こう書いていくと、豊臣秀吉の時代も、つい最近のようですね。(^^;)
リーマンショックが2008年ですから、後世から見ると、このあたりから社会変動の兆しとなるのでしょう。2007年が第一次安倍内閣→失脚ですので、少し機が熟し切っていなかったということになります。2011年３月１１日の東日本大震災も、日本人のマインド変化にかなりの影響を与えました。これも70年サイクルパターンのビッグイベントであることは間違いありません。
今日は長々と書いてしまいましたが、何はともあれ、日本が新たな時代への一歩を踏み出したことは非常に喜ばしい限りでございます。今後、我々医療業界も、様々な変革変動に見舞われることは容易に予想できます。歴史の大きな流れから見れば、大海に浮かぶ一葉の木の葉のような非力な存在ではありますが、一庶民なりに先を読んで、たくましく生き抜いて行きたいですね！
次回は、本業に関することを書きます！失礼します！
